サプリメントの記事一覧 | ダイエットを目指そう

さて、日本のサプリメント事情ですが、１９９６年に、アメリカの外圧によって市場開放問題苦情処理体制によってサプリメントが販売できるよう、規制緩和の決定がなされています。日本でサプリメントは健康食品と俗称され、法的には食品に区分されていますが、その位置付けの問題は、いまだに議論されている最中です。

また、バイブル商法やマルチ商法でもサプリメントは現在も利用され、事件も数多く起こっていることから、悪いイメージを持たれる原因にもなっています。救いを求める病に患う者の心理を利用し、高額なサプリメントが不当に販売されているのも実情です。

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サプリメントの発祥の地、アメリカ合衆国での歴史と事情を最初にご説明させていただきます。アメリカで予防医学、サプリメントが普及し、日頃から健康維持に大きな関心がもたれているのは、日本とは違ってアメリカの医療費が大変高額であることが原因として考えられます。アメリカと日本の医療保険制度は異なり、アメリカで病気になってしまうと、治すのに高い費用がかかってしまいます。

サプリメントは薬よりも安く買えるものが多いこともあり、アメリカ人にとってはサプリメントは健康維持に欠かせない重要で身近な存在になりました。アメリカでは「健康の自由運動（en;Health freedom movement）」という運動も活発に行われていますが、これは食品効能の表示の自由や、サプリメントの使用の自由を健康のために要求するものです。

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即効性、万能、天然、全く副作用がないサプリメント。健康に良さそうなサプリメントですが、言葉だけでは判断できません。健康食品やサプリメントは、本来予防医学にカテゴリーされ、心身に必要で、かつ通常の飲食では補いきれない必要な栄養素を補充して健康の維持、増進を目的とする健康法ですから、西洋医学の薬のように、即効性とは結びつきづらい、という性質があります。薬ではないのに即効性を謳う健康食品は誇大広告の危険性が高いですし、「万能」という言葉も非常に問題が多い表現です。

「ガンなどの特定の病気が治った」などと具体的な治療や治療例に言及して商品を宣伝しているケースでも、医薬品ではないので、薬事法に違反する可能性が高いです。また、「天然」、「食品だから安全」、「全く副作用がない」といったキャッチコーピーもよく見かけますが、化学合成品かどうかは、安全性とはまた別の問題です。
独立行政法人・国立健康・栄養研究所は、健康食品の誇大広告の可能性が高い文言の例を挙げ、消費者に注意を呼びかけていますので、特に顕著な問題点をご紹介させていただきます。「即効性」、「万能」、「最高のダイエット食」、こうした表現は広告で頻繁に見かけますが、過度の期待を抱かせる表現です。

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